自然と環境 

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2010-01-01から1ヶ月間の記事一覧

クリーンエネルギーが世界第三の産業に 中国の貢献大

世界自然保護基金(WWF)は11日の国連気候変動サミットで、中国がクリーンエネルギー技術のシェアを急速に拡大していることで、クリーンエネルギーが世界第三の産業になりつつあるとの報告を発表した。中国新聞網が伝えた。 http://j.people.com.cn/94476/68…

静岡市が生物多様性戦略 策定検討 独特の環境保全

静岡市は市内の豊かな自然環境に生きるさまざまな生き物の存在「生物多様性」を保全するための基本計画「生物多様性地域戦略」の策定を検討している。計画の策定は2008年に施行された「生物多様性基本法」の努力規定。 静岡新聞(Online)2010-01/01 http…

ビオトープ:処分場跡地が“自然の宝庫”に大変身 北九州

長年放置していたことで誕生した湿地帯。メダカが生息し、さまざまな鳥が飛んでくる。奥は響灘に面した風力発電の風車=北九州市若松区で、佐藤敬一撮影 北九州市若松区響町の埋め立て地約48ヘクタールが、国内最大級のビオトープ(多様な生物が生息する空…

環境微生物の遺伝子伝播と環境適応・進化

古川 謙介 Microbes and environments, Vol. 11 (1996) No. 1 pp.19-24 http://tinyurl.com/riibs10010804

中国・黄河上流で軽油流出、三門峡まで汚染か

【1月4日 AFP】(一部更新、写真追加)中国北部の陝西(Shaanxi)省で前月末、パイプラインが破裂し、流出した大量の軽油が黄河(Yellow River)の支流である赤水(Chishui)河に流れ込んだ。国営中国新聞社(China News Service)は4日、軽油はすでに黄河の…

UNEP 気候変動問題に関する政府支援戦略を作成

国連環境計画(UNEP)では,低炭素社会を実現する最善の方法について戦略を作成した。この戦略は、国際的なガイダンス、国レベルでの気候変動に関する行動の緊急性、UNEPの技術や経験、任務に適合した3つの優先分野、(1)生態系を基礎とした適応、(2)森林…

COP15閉幕、日本がやるべきこと

数値目標という方法論にかげり 現実味を増す「国際連帯税」 途上国が望むのは技術移転資金 新しい政権が2020年までに25%の温室効果ガス削減という途方もない意欲的な目標を掲げれば、世界から環境にポジティブであるという認識が得られ、環境問題において日…

渡り鳥の中継地守れ いきもの地球会議 COP10 NAGOYA

今年は国連の国際生物多様性年。十月には名古屋で生物多様性条約第十回締約国会議(COP10)も開かれる。環境が破壊され絶滅する種は後を絶たない。生物多様性の減少を食い止め、その恩恵を持続的に受けることが世界的な課題だ。多様性保護を目指す科学…

シロアリ-共生者システム 熱帯陸上生物群集における作用機構

1994年度 研究成果報告書概要 代表者:阿部 琢哉 シロアリの消化管内に共生するバクテリアによる窒素固定能 日本、タイ、オ-ストラリア、カメル-ンに分布するシロアリにおける空中窒素固定能を、窒素の安定同位体比を用いて調べた。コウシュンシロアリのよう…

環境税、排出量取引に前向き 大手7社が温暖化対策で提言

金子憲治(日経エコロジー)2009年12月22日 日本気候リーダーズ・パートナーシップ(Japan-CLP)が、「持続可能な低炭素社会に向けた提言」の原案を公表した。直接的な表現を避けながらも、環境税や排出量取引制度の導入に前向きな姿勢を示した。 http://www…

生命の宝庫:コスタリカの挑戦

◇生態系は共有財 法整備し活用 「いいものを見つけた」。船頭の男性が川岸に立つ樹木を指した。数メートルまで近づき、目を凝らしてやっと分かった。幹と同じ茶色っぽい色をしたハナナガサシオコウモリが13匹、縦に連なっている。体長は4センチほど。こち…

自然の川の流れ再現

地球と暮らす:/96 水生生物保全協会 <水と緑の地球環境> 「キリクチ」は紀伊半島だけにすむイワナだ。奈良県吉野郡の熊野川水系。ここはイワナの「世界の南限」でもある。しかしシカの食害で川に養分を供給する森林が荒れ、川の流れも変わって生息を脅…

日本人はエコ・ブームに意外と冷静?

【DOL Zoom Up! 】エコ活動に消極的な「環境傍観派」が3割 環境意識の高まりやエコ政策の影響などで、環境に配慮した商品を購入する人が増えている。しかし、そうした商品を購入するにも関わらず、日常のエコ活動には消極的な「環境傍観派」が3割にものぼっ…

温暖化対策は「国際的な公平性と実効性が基本原則」

電気事業連合会の森詳介会長に聞く 日本の温室効果ガス排出量の約3割を占める電力業界。原子力発電所の新規立地や火力発電所の高効率化など、電力各社はこれまで排出削減への取り組みを強めてきた。そんな中、今年は鳩山政権の環境規制強化が本格的に議論さ…